マーケットプレイス

マーケットプレイスとは? Amazonマーケットプレイスだけじゃない!世界のB2C・C2C・B2Bプラットフォームについて解説!

インターネットが普及し、90年代にECサイトが誕生。2000年代に入ると、マーケットプレイス事業者が台頭してきました。

今や、Amazonマーケットプレイス、楽天といったサイトを知らない人は少ないでしょう。

マーケットプレイスの取引形態には、B2C(法人と個人)だけでなく、B2B(法人と個人)、C2C(個人と個人)があります。

この記事では、これからマーケットプレイスを構築しようとしている法人・個人の方や、マーケッター向けに、「マーケットプレイスとは何なのか?」「世界のマーケットプレイスの紹介」を中心にお話いたします。

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目次
-マーケットプレイスとは?
-代表的なB2Cマーケットプレイス
–Amazonマーケットプレイス
–AliExpress
–SHEIN
-代表的なB2Bマーケットプレイス
–Amazon Business
–Alibaba.Com
–IndiaMART
–Global Sources
-代表的なC2Cマーケットプレイス
–メルカリ
–IndiaMART

-まとめ

 

マーケットプレイスとは

マーケットプレイスとは、インターネット上で売り手と買い手が自由に参加できる取引市場(電子商取引=EC)のことです。
90年代、ネット通販のECが「企業間電子商取引(B2B EC)」として期待されていました。たとえば、アスクルやMonotaROなどのサイトがB2B ECにあたります。これらのサイトは、アスクル、MonotaROといった企業が、商品を企業に販売しています。
2000年代に入ると、複数の卸売業者がWebサイト上で出品するマーケットプレイスが台頭してきました。たとえば、スーパーデリバリーやNESTAなどがこのB2Bマーケットプレイスにあたります。
現在、マーケットプレイスは、個人を対象に販売する電子商店が集まったB2Cの「オンラインモール」や、個人間(C2C)で商品を売買する「オンラインオークション」や「フリマアプリ」などが躍進しています。

 

代表的なB2Cマーケットプレイス

それでは、ここから代表的なマーケットプレイスについてご紹介と解説をしていきます。

amazonマーケットプレイス

amazon
(画像引用:『amazon.co.jp』 https://www.amazon.co.jp/

いまや世界でも知らない人はいないと言っても過言ではない、「Amazonマーケットプレイス」。
1993年創業当初は、オンライン書店として創業されました。その後、赤字だった期間もありながら、ブランド構築に投資をおこない、取り扱い商品の種類も拡大させ、世界有数のマーケットプレイスに成長しました。
Amazon.comの2020年決算では、営業利益3860億ドル6400万ドル、純利益は213億3100万ドルにもなっています。

意外と知らない方が多いのですが、Amazonマーケットプレイスは、Amazonが直接販売している商品のほかに、Amazon以外の出品者が販売している商品もあります。Amazonの年間売上の約4割は第三者の販売です。
Amazonマーケットプレイスで販売を使って販売すると、Amazonの顧客層にアプローチができるメリットがあります。また、Amazonに配送、カスタマーサービスを依頼することもできます。(在庫保管手数料、配送代行手数料がかかる)

 

AliExpress(アリエクスプレス)

AliExpress

(画像引用:『AliExpress』 https://ja.aliexpress.com/

中華人民共和国のAlibaba.com(現在はアリババグループの一つ)はB2Bの取引形態のサイトですが、事業をB2Cの取引形態に拡大する目的で2010年に創立したのが、AliExpressです。

同じアリババグループには、淘宝網(タオバオ)というサイトがありますが、淘宝網が中国国内のユーザーを対象としているのに対して、AliExpressは中国国内のユーザーを対象としています。

AliExpressは、販売、決済機能を小売事業者に対して提供するプラットフォームであるため、AliExpressが仕入れをおこない、ユーザーに販売しているわけではありません。

AliExpressの特長として、価格が安く、送料が無料の商品があること、日本では見かけない商品もあつかっていること、個人で輸入ができることが挙げられます。また、バイヤープロテクションと呼ばれる消費者保護のサービスがあります。これは、受け取った商品が商品ページの説明と違う、期間中に商品が配達されなかった、商品ページに無料返品が可能の表記があるといったときに、返金保証や無料返品サービスを利用できるサービスです。

 

SHEIN(シーイン)

shien

(画像引用:『SHEIN』https://jp.shein.com/
SHEINは2014年に中国で生まれたファストファッションブランドです。
ファストファッションとは、「早くて安い」ファーストフードになぞらえており、最新の流行を取り入れた衣料品を、低価格で大量生産・販売するファッションブランドや小売業のことを指します。

SHEINは、スペインのファストファッションチェーン「ZARA」、スウェーデンの「H&M」を脅かす存在と一部メディアでは言われているくらい、急成長をしています。
日本語にも対応しており、若い女性を中心にInstagram、Twitter、TikTokなどのSNSで話題となっています。

SHEINは、創業当初はSEOなどのウェブマーケティングで創業したため、PR、広告、宣伝に強みを持っています。2012年からレディースアパレルの自社ECを開始し、SEO、SNSを中心に宣伝活動をおこなって、買収を繰り返し今やアメリカを中心に世界で人気のファストファッションブランドとなりました。
企画・販売までのサイクルがわずか7日間という速さ、大量生産、信じられない低価格を強みにこれからも成長が期待される企業です。

 

代表的なB2Bマーケットプレイス

一般の方にはあまり知られていないマーケットプレイスもありますが、実はB2Bのマーケットプレイスのなかには売上も利用ユーザーも世界規模のものがたくさんあります。それでは、代表的なB2Bマーケットプレイスについてご紹介と解説をしていきます。

 

amazon business

amazon-bussiness

(画像引用:『amazon business』https://business.amazon.co.jp/ja/home)

B2Cマーケットプレイスでご紹介したamazonマーケットプレイスのB2B版です。企業は登録するだけで、amazonのプラットフォームを活用し、ビジネス用品の購入やソリューションの購入ができます。
businessの特長的な機能としては、購入者を経営者以外に複数設定をする機能や、「承認ルール」という機能があり、特定商品の購入制限や、管理者への通知機能などがあります。
また、「購買分析ダッシュボード」機能があり、支出を確認できる機能があります。

 

Alibaba.Com

Alibaba

(画像引用:『Alibaba.com』https://www.alibaba.com/

Alibaba.comは中国で1999年に創業されました。
企業間電子商取引をサポートするマッチングサイト「Alibaba」は、あっという間に多くの会員を集めて急成長しました。
現在では、中国の製造業者を中心に、世界中の数百万のバイヤーとサプライヤーにサービスを提供しています。
企業はAlibaba.comに無料で商品を掲載することができ、費用をだせば、さらにPRができます。
特長的なサービス、機能としては商品の検証サービスがあります。そのサービス名通り、商品を検証し、合格すると「検証された主力商品」に指定をされるサービスです。
また、トレードアシュアランスサービスもあります。これは、配送が遅れたり、間違った商品が送られたりした場合に、頭金をカバーできる額の返金を受けられるサービスです。

 

IndiaMART(インディアマート)

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(画像引用:『IndiaMART』https://www.indiamart.com/

IndiaMARTは、1996年にインドで創立されたB2Bマーケットプレイスです。キャッチフレーズ「To make doing business easy(ビジネスを簡単に)」です。
インド最大のB2Bマーケットプレイスで、主な特長としては、二方向ディスカバリーが挙げられます。Eメール、SMS、indiaMARTを通じて、マーケットプレイス上での購入者とサプライヤーの発見を支援をおこないます。
また、他のB2Bマーケットプレイスにもあるのですが、支払い保護プログラムがあります。

 

Global Sources(グローバルソース)

global sources

(画像引用:『Global Sources』https://www.globalsources.com/

Global Sourcesは、1971年に設立され、香港を拠点としています。設立以来、オンラインおよびオフラインでバイヤーとサプライヤーにサービスを提供しています。
主な特長としては、サプライヤー検証システムがあり、登録情報を独立した第3者が確認し、サプライヤーの信頼を担保しています。
また、サプライヤー能力評価もあります。これは、購入者が生産施設、生産能力、商品品質に基づきサプライヤーを監査できる評価システムです。

 

代表的なC2Cマーケットプレイス

近年マーケットプレイスで台頭してきたのが、C2Cマーケットプレイスです。個人と個人が取引することで、これまでにない新たな商流が生まれています。それでは代表的なサイトをご紹介いたします。

 

メルカリ

mercari

(画像引用:『メルカリ』https://jp.mercari.com/

株式会社メルカリは、2013年に株式会社コウゾウとして設立、同年中に株式会社メルカリに名称を変更しました。現在は、東京都港区に本社を置いています。
メルカリは、フリーマーケットサイトです。2021年10月5日のmercariの発表によれば、月間利用者数が9月単月で2,000万人を突破したとのこと。主に中高年層、特に60代の利用者数が前年比1.4倍に増加したことから、幅広い年代層で利用されているようです。
メルカリでは、出品や売れるコツ、梱包や発送方法についてユーザーにレクチャーをするメルカリ教室といったコンテンツを作成しており、はじめて個人間でモノを売買する方向けにもやさしい作りとなっています。

 

Etsy(エッツィー)

etsy

(画像引用:『Etsy』https://www.etsy.com/jp/ )

 

Etsyは、アメリカ発の手芸や古物、独自の工場生産などの商品を扱うサイトです。世界中でユニークな商品を探している人と、独立したセラーとを結び付けています。商品の対象は、アート、写真、衣料品、宝飾品、食品など多岐に渡っていますが、ハンドクラフト、ビンテージ、またはクラフト素材の商品に限られています。
2005年にスタートしたEtsyの2020年の営業利益は4億2400万ドル、純利益は3億4,924万6千ドルとなっています。
2022年4月時点で、販売手数料は6.5%です。

 

eBay(イーベイ)

ebay

(画像引用:『ebay』 https://www.ebay.co.jp/)

eBayは、eBay Inc.が運営している越境ECです。eBay Inc.は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンノゼに本社があります。設立は1995年。世界30か国でEC事業を展開しており、世界中で1.6億人、売り手は2,500万人(個人・法人を含む)で、インターネットオークションでは世界最多の利用者を持っています。
個人・法人問わず、オンラインオークション、オンラインショッピングができるのが特長です。
ebayではアカウント登録時に初期費用はかかりません。しかし、出品手数料、落札手数料、海外決済手数料+ストア手数料がかかります。
出品手数料は、出品する固定価格形式やオークション形式、または商品カテゴリなどに応じてかかりますが、毎月最大250出品までは無料出品枠が設定されています。

 

まとめ

世界規模で展開しているマーケットプレイスをご紹介いたしました。どのマーケットプレイスもいろいろな特長がありますが、今回はまだ概要だけをご紹介しているだけです。
まずは実際に利用してみることで、それぞれの工夫に気づくことがあるでしょう。
これからマーケットプレイスを構築したい方はぜひ利用して研究してみましょう。

▶カスタメディアMASEhttps://www.kbb-id.co.jp/content/lp/sharing-economy/