マーケットプレイスとは、ネット販売の一種です。

本稿ではマーケットプレイスの構築を検討中の方に向けて次の解説をしております。

・マーケットプレイスの基本情報

・取引形態(BtoB、BtoC、CtoC)と、その代表例

・よくある質問

インターネットが普及し、90年代にECサイトが誕生。2000年代に入ると、マーケットプレイス事業者が台頭してきました。

今や、Amazonマーケットプレイス、楽天といったサイトを知らない人は少ないでしょう。

マーケットプレイスの取引形態には、B2C（法人と個人）だけでなく、B2B（法人と法人）、C2C（個人と個人）があります。

今回は、形態ごとに活躍する世界の主要マーケットプレイスを紹介し、それぞれがいかに消費者や企業のニーズに応え、新たなビジネスチャンスを創出しているのかを解説します。

是非最後までご覧ください。

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目次
-マーケットプレイスとは？
-代表的なB2Cマーケットプレイス
–Amazonマーケットプレイス
–AliExpress
–SHEIN
-代表的なB2Bマーケットプレイス
–Amazon Business
–Alibaba.Com
–IndiaMART
–Global Sources
-代表的なC2Cマーケットプレイス
–メルカリ
–Etsy
–eBay
-マーケットプレイスのメリット
–①多様な商品やサービスへのアクセス
–②便利な比較と購入プロセス
–③小規模事業者へのチャンス
-マーケットプレイスのデメリット
–①競争の激化
–②プラットフォーム依存が大きくなる
–③品質管理の課題
-マーケットプレイスとECサイトの違い
-マーケットプレイスについてよくある質問
–マーケットプレイスの構築方法は？
–マーケットプレイスの構築費用はいくら？
–どのような決済方法がある？
-マーケットプレイスの構築はカスタメディアへ！
-まとめ

 

マーケットプレイスとは

マーケットプレイスとは、インターネット上で売り手と買い手が自由に参加できる取引市場（電子商取引＝EC）のことです。

90年代、ネット通販のECが「企業間電子商取引（B2B EC）」として期待されていました。

たとえば、アスクルやMonotaROなどのサイトがB2B ECにあたります。これらのサイトは、アスクル、MonotaROといった企業が、商品を企業に販売しています。

2000年代に入ると、複数の卸売業者がWebサイト上で出品するマーケットプレイスが台頭してきました。たとえば、スーパーデリバリーやNESTAなどがこのB2Bマーケットプレイスにあたります。

現在、マーケットプレイスは、個人を対象に販売する電子商店が集まったB2Cの「オンラインモール」や、個人間（C2C）で商品を売買する「オンラインオークション」や「フリマアプリ」などが躍進しています。

 

代表的なB2Cマーケットプレイス

それでは、ここから代表的なマーケットプレイスについてご紹介と解説をしていきます。

amazonマーケットプレイス

（画像引用：『amazon.co.jp』 https://www.amazon.co.jp/）

いまや世界でも知らない人はいないと言っても過言ではない、「Amazonマーケットプレイス」。

1993年創業当初は、オンライン書店として創業されました。その後、赤字だった期間もありながら、ブランド構築に投資をおこない、取り扱い商品の種類も拡大させ、世界有数のマーケットプレイスに成長しました。

Amazon.comの2020年決算では、営業利益3860億ドル6400万ドル、純利益は213億3100万ドルにもなっています。

意外と知らない方が多いのですが、Amazonマーケットプレイスは、Amazonが直接販売している商品のほかに、Amazon以外の出品者が販売している商品もあります。Amazonの年間売上の約4割は第三者の販売です。

Amazonマーケットプレイスで販売を使って販売すると、Amazonの顧客層にアプローチができるメリットがあります。また、Amazonに配送、カスタマーサービスを依頼することもできます。（在庫保管手数料、配送代行手数料がかかる）

 

AliExpress（アリエクスプレス）

（画像引用：『AliExpress』 https://ja.aliexpress.com/）

中華人民共和国のAlibaba.com（現在はアリババグループの一つ）はB2Bの取引形態のサイトですが、事業をB2Cの取引形態に拡大する目的で2010年に創立したのが、AliExpressです。

同じアリババグループには、淘宝網（タオバオ）というサイトがありますが、淘宝網が中国国内のユーザーを対象としているのに対して、AliExpressは中国国内のユーザーを対象としています。

AliExpressは、販売、決済機能を小売事業者に対して提供するプラットフォームであるため、AliExpressが仕入れをおこない、ユーザーに販売しているわけではありません。

AliExpressの特長として、価格が安く、送料が無料の商品があること、日本では見かけない商品もあつかっていること、個人で輸入ができることが挙げられます。

また、バイヤープロテクションと呼ばれる消費者保護のサービスがあります。これは、受け取った商品が商品ページの説明と違う、期間中に商品が配達されなかった、商品ページに無料返品が可能の表記があるといったときに、返金保証や無料返品サービスを利用できるサービスです。

 

SHEIN（シーイン）

（画像引用：『SHEIN』https://jp.shein.com/）
SHEINは2014年に中国で生まれたファストファッションブランドです。
ファストファッションとは、「早くて安い」ファーストフードになぞらえており、最新の流行を取り入れた衣料品を、低価格で大量生産・販売するファッションブランドや小売業のことを指します。

SHEINは、スペインのファストファッションチェーン「ZARA」、スウェーデンの「H＆M」を脅かす存在と一部メディアでは言われているくらい、急成長をしています。

日本語にも対応しており、若い女性を中心にInstagram、Twitter、TikTokなどのSNSで話題となっています。

SHEINは、創業当初はSEOなどのウェブマーケティングで創業したため、PR、広告、宣伝に強みを持っています。

2012年からレディースアパレルの自社ECを開始し、SEO、SNSを中心に宣伝活動をおこなって、買収を繰り返し今やアメリカを中心に世界で人気のファストファッションブランドとなりました。

企画・販売までのサイクルがわずか7日間という速さ、大量生産、信じられない低価格を強みにこれからも成長が期待される企業です。

代表的なB2Bマーケットプレイス

一般の方にはあまり知られていないマーケットプレイスもありますが、実はB2Bのマーケットプレイスのなかには売上も利用ユーザーも世界規模のものがたくさんあります。

それでは、代表的なB2Bマーケットプレイスについてご紹介と解説をしていきます。

 

amazon business

（画像引用：『amazon business』https://business.amazon.co.jp/ja/home）

B2Cマーケットプレイスでご紹介したamazonマーケットプレイスのB2B版です。企業は登録するだけで、amazonのプラットフォームを活用し、ビジネス用品の購入やソリューションの購入ができます。

businessの特長的な機能としては、購入者を経営者以外に複数設定をする機能や、「承認ルール」という機能があり、特定商品の購入制限や、管理者への通知機能などがあります。
また、「購買分析ダッシュボード」機能があり、支出を確認できる機能があります。

 

Alibaba.Com

（画像引用：『Alibaba.com』https://www.alibaba.com/）

Alibaba.comは中国で1999年に創業されました。

企業間電子商取引をサポートするマッチングサイト「Alibaba」は、あっという間に多くの会員を集めて急成長しました。

現在では、中国の製造業者を中心に、世界中の数百万のバイヤーとサプライヤーにサービスを提供しています。

企業はAlibaba.comに無料で商品を掲載することができ、費用をだせば、さらにPRができます。

特長的なサービス、機能としては商品の検証サービスがあります。そのサービス名通り、商品を検証し、合格すると「検証された主力商品」に指定をされるサービスです。

また、トレードアシュアランスサービスもあります。これは、配送が遅れたり、間違った商品が送られたりした場合に、頭金をカバーできる額の返金を受けられるサービスです。

 

IndiaMART（インディアマート）

（画像引用：『IndiaMART』https://www.indiamart.com/）

IndiaMARTは、1996年にインドで創立されたB2Bマーケットプレイスです。キャッチフレーズ「To make doing business easy（ビジネスを簡単に）」です。

インド最大のB2Bマーケットプレイスで、主な特長としては、二方向ディスカバリーが挙げられます。

Eメール、SMS、indiaMARTを通じて、マーケットプレイス上での購入者とサプライヤーの発見を支援をおこないます。

また、他のB2Bマーケットプレイスにもあるのですが、支払い保護プログラムがあります。

 

Global Sources（グローバルソース）

（画像引用：『Global Sources』https://www.globalsources.com/）

Global Sourcesは、1971年に設立され、香港を拠点としています。

設立以来、オンラインおよびオフラインでバイヤーとサプライヤーにサービスを提供しています。

主な特長としては、サプライヤー検証システムがあり、登録情報を独立した第3者が確認し、サプライヤーの信頼を担保しています。

また、サプライヤー能力評価もあります。これは、購入者が生産施設、生産能力、商品品質に基づきサプライヤーを監査できる評価システムです。

代表的なC2Cマーケットプレイス

近年マーケットプレイスで台頭してきたのが、C2Cマーケットプレイスです。個人と個人が取引することで、これまでにない新たな商流が生まれています。それでは代表的なサイトをご紹介いたします。

 

メルカリ

（画像引用：『メルカリ』https://jp.mercari.com/）

株式会社メルカリは、2013年に株式会社コウゾウとして設立、同年中に株式会社メルカリに名称を変更しました。

現在は、東京都港区に本社を置いています。

メルカリは、フリーマーケットサイトです。2021年10月5日のmercariの発表によれば、月間利用者数が9月単月で2,000万人を突破したとのこと。

主に中高年層、特に60代の利用者数が前年比1.4倍に増加したことから、幅広い年代層で利用されているようです。

メルカリでは、出品や売れるコツ、梱包や発送方法についてユーザーにレクチャーをするメルカリ教室といったコンテンツを作成しており、はじめて個人間でモノを売買する方向けにもやさしい作りとなっています。

 

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Etsy（エッツィー）

（画像引用：『Etsy』https://www.etsy.com/jp/ )

 

Etsyは、アメリカ発の手芸や古物、独自の工場生産などの商品を扱うサイトです。世界中でユニークな商品を探している人と、独立したセラーとを結び付けています。

商品の対象は、アート、写真、衣料品、宝飾品、食品など多岐に渡っていますが、ハンドクラフト、ビンテージ、またはクラフト素材の商品に限られています。

2005年にスタートしたEtsyの2020年の営業利益は4億2400万ドル、純利益は3億4,924万6千ドルとなっています。

2022年4月時点で、販売手数料は6.5％です。

 

eBay（イーベイ）

（画像引用：『ebay』 https://www.ebay.co.jp/）

eBayは、eBay Inc.が運営している越境ECです。eBay Inc.は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンノゼに本社があります。

設立は1995年。世界30か国でEC事業を展開しており、世界中で1.6億人、売り手は2,500万人（個人・法人を含む）で、インターネットオークションでは世界最多の利用者を持っています。

個人・法人問わず、オンラインオークション、オンラインショッピングができるのが特長です。

ebayではアカウント登録時に初期費用はかかりません。しかし、出品手数料、落札手数料、海外決済手数料＋ストア手数料がかかります。

出品手数料は、出品する固定価格形式やオークション形式、または商品カテゴリなどに応じてかかりますが、毎月最大250出品までは無料出品枠が設定されています。

 

マーケットプレイスのメリット

①多様な商品やサービスへのアクセス

マーケットプレイスは、様々な販売者からの幅広い商品やサービスを一つのプラットフォームで提供します。

消費者は多様な選択肢から比較し、自分のニーズに最適な商品やサービスを見つけやすくなります。

 

②便利な比較と購入プロセス

商品やサービスの比較が容易になり、価格、品質、レビューなどの情報を基に賢い購入決定が可能です。

さらに一つのプラットフォームでの決済が可能であるため、購入プロセスが大幅に簡素化されます。

 

③小規模事業者へのチャンス

小規模な販売者や新規事業者にとって、マーケットプレイスは広い顧客基盤へアプローチする事ができるため、低コストでビジネスを拡大する機会を得ることができます。

 

マーケットプレイスのデメリット

①競争の激化

多数の販売者が同一プラットフォーム内で競合するため、価格競争が激しくなりがちです。

これは利益率の低下につながる可能性があります。

 

②プラットフォーム依存が大きくなる

販売者はマーケットプレイスのポリシーや、手数料構造に大きく依存することになります。

これにより、ビジネスの自由度が制限され、突然の規約変更によるリスクが生じることもあります。

 

③品質管理の課題

マーケットプレイス上での多様な販売者の存在は、商品やサービスの品質にばらつきが生じる原因となります。

消費者にとっては、品質の不確実性が購入決定を複雑にする可能性があります。

 

マーケットプレイスとECサイトの違い

マーケットプレイスは、多数の第三者の販売者が自らの商品やサービスを出品する場です。

販売者は独立しており、マーケットプレイスの運営元は仲介とプラットフォームの提供に重点を置いています。

一方でECサイトは、特定の企業やブランドが直接運営するオンラインストアです。

ここでは、その企業の商品のみが販売されており、第三者販売者は存在しません。

マーケットプレイスについてよくある質問

ここでは、マーケットプレイスの構築についてよくある質問をいくつか紹介します。

・マーケットプレイスの構築方法は？
・マーケットプレイスの構築費用はいくら？
・どのような決済方法がある？

マーケットプレイスの構築方法は？

マーケットプレイスの構築にはクラウド型やオープンソース型、パッケージ型、フルスクラッチ型などいくつかの構築方法があります

費用面や機能性、構築期間などで異なる特徴があるため、構築の前によく検討することが大切です。

詳しい構築方法については下記のページで解説しておりますので、合わせてチェックしてみてください。

https://www.kbb-id.co.jp/social/how-to-ecsite_construction/

 

マーケットプレイスの構築費用はいくら？

マーケットプレイスの構築にかかる費用は、構築方法によって大きく異なります。

クラウド型やオープンソースを使う場合は、約数百万円が一般的ですが、パッケージやフルスクラッチの場合は、数百万円から数千万円程度になります。

サイトのオリジナリティーや追加機能によって、費用は大きく異なるため、作りたいサイトの内容と予算の両方を考慮して、構築方法を選択する必要があります。

当社に依頼いただければ、予算に応じた提案をすることができます。

見積もりをお知らせいただければ、ご希望に沿った構築方法をご提案いたします。

どのような決済方法がある？

マーケットプレイスでの決済は、決済の部分を他社に委託する方法が一般的となっています。

代表的な決済代行サービスとして、PayPalやStripe、CS-Cart、ベリトランスなどがあります。

これらの決済代行サービスと契約し、自社サイトに埋め込みをすると決済が可能となります。

ユーザーが決済する際には、代行会社が提供するシステムを使用する形になり、支払いや入金も一括して代行会社が管理します。

よく知られている決済サービスを使用すると、ユーザーが商品を購入する際の安心感を高めるメリットがあります。

マーケットプレイスの構築はカスタメディアへ！

マーケットプレイス型を含むECサイトの構築なら、カスタメディアのパッケージ「MASE」がおすすめです。

クラウド型やオープンソース型で開発を行う場合、数百万円程度費用が必要となりますが、オリジナル性が乏しいです。

また、フルスクラッチ型で開発すると数千万円ほどかかるため、費用を捻出できないケースもあるでしょう。

「MASE」は、カスタマイズ機能も充実し、オリジナルに近いサイトをお客様のご要望に沿って構築できます。

マーケットプレイスの構築にあたり、補助金の活用やキャンペーンなども随時実施しておりますので、少しでも気になりましたら、お気軽にお問い合わせ頂ければと思います！

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世界規模で展開しているマーケットプレイスをご紹介いたしました。

どのマーケットプレイスもいろいろな特長がありますが、今回はまだ概要だけをご紹介しているだけです。

まずは実際に利用してみることで、それぞれの工夫に気づくことがあるでしょう。

これからマーケットプレイスを構築したい方はぜひ利用して研究してみましょう。