CtoCのシェアリングエコノミーを徹底解説!ビジネスモデルや拡大の背景とは

CtoCのシェアリングエコノミーを徹底解説!ビジネスモデルや拡大の背景とは

個人や企業が持つモノやスキルなどの遊休資産をインターネット上のプラットフォームを介して個人と取引するサービスである“シェアリングエコノミー”

シェアリングエコノミー市場はこれまでにない拡大を見せています。

コロナ禍では、「メルカリ」などのフリマサイトの利用が増加し、CtoCのシェアリングエコノミーの更なる需要が顕在化しました。

本記事は下記の方必見の内容です。

    ・CtoCシェアリングエコノミーのビジネスモデルについて知りたい
    ・CtoCのシェアリングエコノミーサービス事例について知りたい

シェアリングエコノミーサイトやマッチングサイトの構築実績150社以上の弊社のノウハウを活かし、CtoCのシェアリングエコノミーのビジネスモデルや拡大の背景、事例など詳しくご紹介いたします。

 
 
\ 低価格・短納期で構築を実現!シェアリングエコノミーサイト構築パッケージについてはこちら /

 

目次
‐ シェアリングエコノミーとは
‐ CtoCシェアリングエコノミーのビジネスモデルとは
‐ 注目を集めるCtoCのシェアリングエコノミー
 ‐ 人々の価値観が「所有」から「共有」へと変化
 ‐ 節約志向の高まり
 ‐ インターネットやスマートフォンの普及などテクノロジーの発展
‐ CtoCのシェアリングエコノミーサービスの事例
 ‐ モノ事例:メルカリ
 ‐ スキル事例:ココナラ
 ‐ 移動事例:Anyca(エニカ)
 ‐ 空間事例:Airbnb
‐ まとめ

 

シェアリングエコノミーとは

シェアリングエコノミー領域マップ
出典:最新のシェアリングエコノミー 領域mapを公開しました!(2020年3月)
 
シェアリングエコノミーとは、冒頭でお話した通り“個人や企業が持つモノやスキルなどの遊休資産をインターネット上のプラットフォームを介して個人と取引するサービス”です。

シェアリングエコノミーには下記の5つの領域があります。

      空間:ホームシェアや駐車場などの空間のシェアをするタイプ
      スキル:自身の持っているスキルをシェアするタイプ
      移動:乗り物のシェアや移動のシェアするタイプ
      お金:クラウドファンディングタイプ
      モノ:売買やレンタルをするタイプ

個人が持つ遊休資産を活用し多くの人の間で共有することで、新たな価値を生みだすことを可能にします。
 
 

CtoCシェアリングエコノミーのビジネスモデルとは

CtoCシェアリングエコノミーのビジネスモデルとは
CtoCとは、消費者と消費者という個人間で行う取引のことを言います。
つまり、CtoCのシェアリングエコノミーは、個人間でのシェアで成り立つサービスです。

例えば、モノに関するシェアであれば、使わなくなったモノやハンドメイド商品などを販売し、モノが欲しい消費者がいたらマッチングし、取引を行いシェアをするというビジネスモデルです。

コロナ禍では、非対面のCtoCのシェアリングエコノミーサービスの拡大が見られました。
その一例として、メルカリがあげられます。

コロナ禍では、自宅にいることが増加したため、不要なモノを販売し、お小遣い稼ぎを行う方が増加しました。メルカリは、コロナ禍での巣ごもり需要を捉えたサービスで、売上の拡大が見られました。

他にもスキルマッチングサイトなど、リモートワークにより自分の時間が増加し、新たに副業を始める人が増加するなど、生活の変化により拡大したCtoCのシェアリングサービスも多くあります。
 
 

注目を集めるCtoCのシェアリングエコノミー

注目を集めるCtoCのシェアリングエコノミー
コロナ禍とは関係なく、人々の生活の変化や求めるものの変化により、CtoCのシェアリングエコノミーの市場拡大は、今後も伸びていくことが予測されています。より具体的に、拡大する大きな要因をご説明いたします。
 
 

人々の価値観が「所有」から「共有」へと変化

かつては、モノを所有するというのが当たり前でしたが、時代を追っていくごとに価値観への変化が生まれ、モノの豊かさより、ココロの豊かさを重視するようになりました。

この価値観の変化により、人々の意識は変わり、モノを所有することが減少しました。
例えば、カーシェアなどのシェアサービスの出現により、所有せずに利用したいときだけ利用するという方が増加しました。これは、車だけでなく、自転車や洋服などといったモノでのシェアでも当てはまります。
所有せずに利用したいときだけ利用する、といった意識の高まりもあり、今後より一層シェアする意識が高まっていくことが予測されます。
 
 

節約志向の高まり

昨今、景気の低迷が影響し、非正規雇用で働く人も増加しております。

また、30代半ば~40代の累計賃金が減少しているとも言われており、子育てなどで出費が重なる時期に大きな痛手となっています。
更には、生活必需品への消費の高まりが見られ、娯楽費などの費用が低下する傾向が見られています。

経済的な背景から、モノを所有するのではなく、モノをシェアし利用する、という意識が高まっていることがわかります。
 
 

インターネットやスマートフォンの普及などテクノロジーの発展

テクノロジーの普及により、さまざまなシェアサービスが出現しました。
シェアリングエコノミーは、個人や企業が持つ遊休資産をプラットフォームを活用することで、気軽に個人とやり取りすることができるサービスです。

“気軽に”という点がポイントとなり、インターネットの普及により、スマートフォンひとつあれば、誰でも簡単にマッチングすることが可能となりました。
シェアの意識の高まり、またテクノロジーの発展が相まって、シェアリングエコノミーの利用が大きく拡大することに繋がっています。
 
 

CtoCのシェアリングエコノミーサービスの事例

CtoCのシェアリングエコノミーサービスの事例
こちらでは、実際にどのようなCtoCサービスというのか、事例含めてご紹介します。
 
 

モノ事例:メルカリ

メルカリ
メルカリ」は、スマホから誰でも簡単に売り買いが楽しめるフリマアプリです。
ご自身の要らないものなどを気軽に簡単出品し、販売することができます。

非常に有名なサービスで、CMで目にすることも多く、一度は利用したことがある、という方も多いらっしゃると思います。
 
 

スキル事例:ココナラ

ココナラ
ココナラ」は、知識やスキル、経験など、得意をサービスとして出品・購入できる日本最大のスキルマッチングサービスです。

リモートワークが当たり前になりつつあり、自由な時間が増加したことで副業を始められる方も増加しています。
気軽に自身のスキルを販売することが出来るので、多くの方が利用しているサービスです。

他にも様々なCtoCのマッチングサイトがありますが、一度は利用した方も多いのではないでしょうか。
 
 

移動事例:Anyca(エニカ)

Anyca
Anyca(エニカ)」は、一般オーナーが所有する車を借りることができる、個人間のカーシェアリングサービスです。

全国のオーナーの多種多様な車を借りることが可能です。例えば、スポーツカーや痛車など通常は中々乗る機会のない車に乗ることができます。
 
 

空間事例:Airbnb

Airbnb
Airbnb」は、空いている部屋を持っている方と、宿泊先を探している人をマッチングできる、人気の民泊サービスです。

多種多様な宿泊先が登録されており、旅行での宿泊先を選ぶ際などにご利用いただくことの多いサービスです。
 
 

まとめ

今回は、CtoCのシェアリングエコノミーのビジネスモデルや事例についてご紹介しました。

人々の価値観の変化や節約志向の高まりといった求めるものの変化により、今後も更にCtoCのシェアリングサービスが拡大していくことが予測されるでしょう。

市場もこの拡大10年で最大7倍にも伸びると言われている市場のため、ビジネスのチャンスは非常に多いと考えられます。(市場規模について気になる方は「シェアリングエコノミ―のビジネスモデルとは?急拡大する市場規模や流行の背景」をご確認下さい。)

弊社カスタメディアではパッケージをベースとしたシェアリングエコノミーサービスを構築しております。新たにサービスを検討している方や、気になることなどあればお気軽にお問い合わせください。
 
 

マッチングサイト構築パッケージ「カスタメディアMASE」

弊社カスタメディアは、累計実績450社を誇るシステム開発会社です。

現在導入実績150社を超えるマッチングサイト構築パッケージ「カスタメディアMASE」を提供しております。

中小企業から大手企業までさまざまな企業様の開発に携わらせていただいております。また、新規創業や新規事業の立ち上げのサポートからサイト制作まで、また補助金のサポートも幅広く携わっております。
パッケージ開発+スクラッチ開発での開発がメインとなり、カスタマイズ機能も126種(21年4月現在)あり非常に柔軟性をもったマッチングサイト構築が可能なシステムです。
長年運用しているシステムをベースに構築しているため、運用性も安心!大手企業にも選ばれている理由の一つとなります。

マッチングサイトの構築を検討されている方は、ぜひお気軽にお問い合わせください!

カスタメディアMASEについてはこちら
URL:マッチングサイトの構築を「早く・安く・カンタンに」カスタメディアMASE

 

 

事例ダウンロードはこちら
事例ダウンロードはこちら