2024年最新版!国内外で使えるライドシェアアプリ10選!

本稿ではライドシェアアプリの構築を検討している方に向けて次の内容を解説しています。

・ライドシェアの現状

・ライドシェアアプリの紹介

・ライドシェアの種類

ライドシェアサービスは、環境への配慮、交通渋滞の緩和、移動コストの削減といったメリットから、世界中で利用者を増やしています。

それに伴い、2024年現在、多くのライドシェアアプリが登場しており、それぞれの国の地域性や法制度に沿った、独自の特徴を持つサービスが提供されています。

日本では、4月からライドシェアサービスの部分的な導入が始まり、これをきっかけに各社がプラットフォームの開発に力を入れています。

本記事では、国内で使えるおすすめのライドシェアアプリから、海外に行ったときに覚えておくと便利なものまで、10個のアプリをご紹介します。

 

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ライドシェアの基本情報が知りたい方はこちらの記事から御覧ください
ライドシェアとは?基本情報やメリット、問題点の解説と新規参入を検討する企業が知っておきたい事

 

目次
‐ 1.ライドシェアの現状
‐ 2.ライドシェアアプリ10選
 ‐ ①notteco
 ‐ ②mobi
 ‐ ③AINORY
 ‐ ④スグクル
 ‐ ⑤GO
 ‐ ⑥Uber
 ‐ ⑦Lyft
 ‐ ⑧DiDi
 ‐ ⑨Grab
 ‐ ⑩Bolt
‐ 3.ライドシェア規制の種類
‐ 4.まとめ

1. ライドシェアの現状

ライドシェアは環境保護、交通の効率化、経済的な移動手段として順調に市場規模を伸ばしてきました。

2023年時点でのライドシェアの市場規模は約783億米ドルと推定されており、2036年までに約3,259億米ドルに達すると予測されていることからも、世界での市場の拡大ぶりが伺えます。

【2024年】成長するライドシェアの市場規模。各地の拡大の理由と今後の予測

日本ではまだまだ部分的な解禁ですが、政府はタクシー会社以外の業者の参入を認めるかどうか、6月までに判断するとしています。

 

2.ライドシェアアプリ10選

①notteco

(画像引用:https://notteco.jp/

notteco(のってこ!)とは、アディッシュプラス株式会社が運営するライドシェア(相乗りマッチング)サービスです。

2007年にサービスを開始し、現在、40,000人以上の会員を有していることから、日本では最大級のライドシェアアプリです。

海外のライドシェアと違ってドライバーが受け取れる費用はガソリン代と道路通行料に収まる範囲となっており、手数料は徴収不可のため、日本の今の法律に即したサービスとなっています。

4月の部分導入の発表を受け、営利目的のライドシェアサービスに参入するかどうかは、今のところ情報がありません。

 

②mobi

(画像引用:https://travel.willer.co.jp/maas/mobi/

WILLERのmobiは、呼べばすぐ来る、エリア定額乗り放題の次世代MaaSサービスです。

アプリや電話で簡単に呼ぶことができ、最適なルートで効率よく、相乗りしながら目的地へと送ってくれます。 

このサービスは、特に自宅から2km圏内の短距離移動に特化しており、家族全員が月額定額で乗り放題になります。

AIを活用して最適なルートを提案し、約10分で配車されるため、通勤、通学、買い物、通院など日常生活での移動が格段に便利になります。

 

③AINORY

(画像引用:https://ainory.jp/

AINORYは、ソーシャルなタクシー相乗りマッチングアプリです。

相乗り相手がどのような人物か、自分がいくら支払うべきかを事前に確認できるため、面倒な交渉が不要です。

混雑時に特に便利で、コンサートやスポーツイベント、通勤通学時や終電前後、または悪天候時のタクシー行列など、さまざまなシーンでの利用が想定されています。

利用者は、出発地と目的地をアプリに入力し、相乗り募集を開始することで自分と同じ方向に移動する相乗り相手を探すことができるため、移動にかかるストレスを減らしてくれます。

 

④スグクル

(画像引用:https://sugukuru-online.co.jp/

スグクルは、スグクル株式会社によって開発された運転代行配車アプリです。

スグクルは特に地方地域の運転代行サービスの需要に応えるために登場しました。

従来、運転代行の配車・予約は電話を通じてのみ可能でしたが、スグクルアプリの登場により、スマートフォンから直接予約が可能になり、サービスの利便性が大幅に向上しました。

スグクルは「日本型ライドシェア」への参入を表明しており、2024年には全国展開を目指しています。

ライドシェアが一部地域で4月から解禁される中、スグクルは地方自治体との連携を進め、新しいライドシェアサービスの提供に向けて取り組んでいます。

 

⑤GO

(画像引用:https://goinc.jp/

GO株式会社が提供する『GO』は2019年4月にサービスを開始し、現在では全国約200以上のタクシー会社で利用できる日本最大級のタクシー配車アプリです。

乗車位置を指定し、待っているだけでスムーズに配車を行うことが出来、さらに事前確定運賃やアプリ決済など、便利な機能が充実していることから、多くのユーザーから好評を得ています。

GO株式会社は「日本型ライドシェア」の導入支援にも力を入れており、タクシー事業者や自治体に対してドライバー向けアプリの開発・提供、タクシー事業者/自治体向け管理システムの開発・提供、ドライブレコーダー等の機器類の提供、そして「ライドシェアドライバー」の採用支援など、ライドシェアのスムーズな導入をサポートしています。

 

⑥Uber

(画像引用:https://www.uber.com/jp/ja/

Uberとは、世界中で利用されている配車・ライドシェアサービスです。2009年にアメリカで創業され、現在は世界100以上の国と地域でサービスを展開しています。

アプリで目的地を入力すると、近くにいるドライバーとマッチングされ、車を簡単手配することができるほか、変動料金制を採用しており、需要と供給によって料金が変動するため、お得に利用することができます。

日本ではタクシーのみ配車可能ですが、海外では一般ドライバーも配車できます。

もしライドシェアが全面的に解禁されれば、市場に参入すると宣言しているので、日本でどの程度のシェアを獲得するのか注目が集まるところでしょう。

また、Uberは4月から始まる部分的な導入期間においてはタクシー会社によるライドシェア」の導入支援を行うと発表しており、全国展開を見据えた布石を既に打っています

 

⑦Lyft

(画像引用:https://www.lyft.com/

Lyftは、アメリカ発の配車アプリで、ユーザーがスマートフォンを通じて簡単にタクシーを呼ぶことができます。

利用者とドライバーをマッチングし、安価で便利な移動手段を提供するほか、高級車の配車まで幅広いニーズに対応しており、安全性と、相互の評価システムを備えています。

日本にはまだ上陸していませんが、アメリカではUberと並んでシェアを獲得しているアプリであり、全面解禁後の日本において、動向が注目されるところです。

 

⑧DiDi

(画像引用:https://www.uber.com/jp/ja/)

DiDiは、中国の配車・ライドシェアアプリであり、世界1000都市以上で利用される世界最大のタクシー配車サービスです。

日本では、2018年9月から大阪でタクシーの配車サービスを開始し、現在は東京、名古屋、福岡など全国の主要都市でサービスを展開しています。

配車スピードが早く、ネット決済が可能、会員ランクに応じてポイントが貯まる、高級車の配車が可能といった特徴があります。

こちらもUberと同じく、4月から始まるライドシェアの部分的な解禁に向けて、様々なアプリ開発の開発等の支援を開始しており、日本版ライドシェアに対応していく姿勢です。

 

⑨Grab

(画像引用:https://www.grab.com/global/ja/rides/)

Grabは東南アジアを中心に展開する総合モビリティプラットフォームで、タクシー配車サービスのほか、フードデリバリー、決済サービスなど幅広いサービスを提供しています。

ユーザーはアプリを通じて簡単にこれらのサービスを利用でき、特に地域に根ざしたサービス展開でシェアを獲得しました。

Grabはユーザーに便利な生活を提供することを目的としており、東南アジアでの移動手段、食事の注文、日々の支払いを簡単にすることができるので旅行する際には是非利用したいアプリです。

 

⑩Bolt

(画像引用:https://bolt.eu/)

Boltはエストニア発のライドシェアサービスで、主にヨーロッパを中心に展開していますが、タイのバンコクなど東南アジアにも進出しています。

Boltの特徴は、使いやすさと価格の安さにあります。

サービスは、タクシー、バイクタクシー、経済的なコンパクトカー、女性ドライバー、高級車、大型車両など、幅広い車両タイプを選べる点が魅力です。

Grabと比較すると、Boltは一般的に価格が安く設定されており、特にタイではGrabが食事配達や買い物代行などのスーパーアプリ化しているのに対し、Boltは配車サービスに特化しています。

日本への進出も準備していたようですが、現在は撤退しています。

 

3.ライドシェア規制の種類

ライドシェアの規制の種類に関しては国別に様々ありますが、プラットフォーム事業者がドライバーを管理するTNC型と、公的機関がドライバーを管理するPHV型に分けられます。

前者はUberやDiDi等の大手ライドシェア企業が代表ですが、後者は国や地域のルールに基づいています。

下記の記事では具体的な国の事例も交えて解説しておりますので、是非御覧ください
日本と海外の「ライドシェア」を徹底比較!サービスの違いとその背景を解説

 

4.まとめ

今回は、世界中で利用されている主要なライドシェアアプリについて紹介しました。

これらライドシェアアプリは、それぞれ独自の特徴を持ち、利用者に快適で便利な移動手段を提供しています。

地域密着型のサービスから国際的に展開する大手まで、現代の移動手段として不可欠な役割を果たしており、持続可能な移動手段として今後もますます発展していくことでしょう。

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